肺血栓塞栓症は、主に下肢の深部にできた血栓（深部静脈血栓症）が剥がれ、血流によって肺動脈に運ばれることで閉塞を引き起こす疾患です。太い血管が閉塞する重篤例では、肺の血流が途絶して死に至ることもあります。深部静脈血栓症や肺血栓塞栓症の発症に至る前に、発症の危険レベルに応じた予防対策の実施が推奨されています。予防方法としては、静脈還流を促すために弾性ストッキング着用や間歇的空気圧迫装置（足底部や大腿部にカフを装着して空気により圧迫）の使用、抗凝固療法があります。肺血栓塞栓症の予防法の実施は、肺血栓塞栓症発症のリスクレベルが「中」以上である手術を施行された患者さんが対象となります。当院では肺血栓塞栓症発症のリスクレベルが「中」以上の手術を施行した入院患者さんに対し、90％以上の割合で予防対策を実施しております。

血液培養は、重篤な病態である「敗血症」を診断するための唯一かつ確実な検査です。検査精度を高めるために原則として2セット以上（＝合計4本:好気ボトル2本、嫌気ボトル2本）の検体採取が必要です。血液培養は1セットのみだと菌血症の約30%を見逃すと言われており、2セット採取が基本となっています。1本ではなく1セットと呼ぶのは、好気ボトルと嫌気ボトル2本で1セットと数えるためです。当院では敗血症が疑われる患者さんに対し、95％以上の割合で血液培養2セットを実施しております。

近年、多剤耐性アシネトバクター属菌や、幅広い菌種に効果を有するカルバペネム系抗菌薬に耐性のある腸内細菌科細菌など、新たな抗菌薬耐性菌（以下、耐性菌）が出現し、難治症例が増加していることが世界的な問題となっています。不適切な抗菌薬の使用は、耐性菌の発生や蔓延の原因になることから、各医療機関において抗菌薬適正使用支援チーム（AntimicrobialStewardship Team: AST）を組織するなど、抗菌薬適正使用を推進する取り組みが求められます。抗菌薬適正使用の鍵を握るのは正確な微生物学的診断であり、抗菌薬投与前の適切な検体採取と培養検査が必要です。当院では抗菌薬が必要な患者さんに対し、90％以上の割合で細菌培養同定検査を実施しております。

入院患者の転倒・転落発生率です。当院の発生率は千分率で1.59‰（パーミル）、百分率で0.16％でした。

インシデント影響度分類レベルとは、発生したインシデントが患者に与える影響の度合いをレベル分けしたものです。インシデントの重大性を示す指標として用いられ、レベル分けを行うことで再発防止策の優先順位付けや、医療安全管理活動の効果を評価することができます。公益財団法人日本医療機能評価機構が提唱する例では、以下のような分類があります。レベル5：死亡：:原疾患の自然経過によるものを除く死亡。レベル4b：永続的・中等度～高度：:永続的な障害や後遺症が残り、有意な機能障害や美容上の問題を伴う。レベル4a：永続的・軽度～中等度：:永続的な障害や後遺症が残ったが、有意な機能障害や美容上の問題は伴わない。レベル3b：一時的な障害：:一時的な障害が生じたが、自然に回復する。レベル2：軽微な影響：:ごく軽い変化はあったが、治療を必要としない。レベル1：影響なし：:ミスが発生しても患者に影響がなかった。レベル0：ニアミス：:エラーや不具合が見られたが、患者には実施されなかった。当院のレベル3b以上の発生率は、分子の値が10件未満と少ないため「-（ハイフン）」での表示となります。

特定の手術を受ける患者さんのうち、術後の感染症を予防するために手術開始前1時間以内に予防的に抗菌薬が投与された手術の割合を示す指標です。手術部位の感染（手術部位感染 (SSI)）を防ぐための取り組みが適切に行われているかを評価するために用いられます。当院は85％以上の割合で予防的抗菌薬投与を実施しております。

褥瘡（じょくそう）とは、「床ずれ」とも呼ばれ、寝たきりなどによって体重で圧迫されている場所の血流が悪くなったり滞ることで、皮膚の一部が赤い色味をおびたり、ただれたり、傷ができてしまうことです。重症度の分類は日本褥瘡学会が発表した「DESIGN-R分類」を用います。DESIGNは、Depth（深さ）、Exudate（滲出液）、Size（大きさ）、Inflammation/Infection（炎症/感染）、Granulation（肉芽組織）、Necrotic tissue（壊死組織）、および末尾のPocket（ポケット）の７項目からなり、頭文字を使ったわかりやすい表記と、厚生労働省の褥瘡対策未実施減算と相まって褥瘡評価スケールとして広く使用されるようになりました。当院のd2（真皮までの損傷）以上の褥瘡発生率は0.02％でした。

入院早期の栄養アセスメントとは、入院後早期に患者さんの低栄養リスクを評価し、適切な栄養介入につなげることで、在院日数の短縮や予後の改善を目指す取り組みです。当院は65歳以上の患者さんに対して95％以上の割合で早期の栄養アセスメントを実施しております。

身体的拘束が必要な状況（手術後の麻酔からの未覚醒時の興奮、会話が成立せず興奮がみられる、生命にかかわるチューブ類が使用されている、説明・状況の理解ができない失見当識状態、説明を理解するが非常に激しい体の動きがみられるなど）に、患者さんの安全を確保するために、やむを得ず必要最小限の拘束（介護衣、抑制帯、ミトン、体幹ベルトなど）を行う必要があります。あくまで一時的な方法であり状況が改善すれば拘束も中止します。当院の実施率は0.02％でした。